在宅介護の場合だと、バリアフリーにして、車いすが通れるように改築する必要があるかもしれません。

また、介護用ベッド、介助バー、サイドレールなどの準備の必要な人もあるでしょう。

これらを、全部自前でそろえていたら、大変なお金がかかります。

最近は、介護用品も、リサイクル品が出てきました。

リサイクル品を購入すれば、新品よりも、はるかに安く購入できる可能性があります。

また、介護用品のレンタル業者もいます。

レンタルも検討してみてはどうでしょう。

さて、介護用品ですが、どんなものがあったら便利でしょうか？

むしろ、ケアマネと言う言葉の方が有名かもしれませんね。

介護支援専門員の仕事は、介護支援を受ける人、あるいは家族の希望を聞きながら、どういう介護をすすめたほうがいいのか、考えて、ケアプランと言うものを作成します。

ケアプランをもとに、介護サービス事業者との交渉、日常生活を営むための援助をするのも、介護支援専門員の仕事になります。

介護支援専門員は、介護保険法で決められている、専門資格です。

介護支援専門員という資格は、ハードルが高いです。

このハードルの高さは、受験資格によります。

受験資格は、まず、医師・歯科医師・保健師・薬剤師・社会福祉士・精神保健福祉士・介護福祉士・柔道整復師・栄養士などの資格を持っていることが、必要になります。

この法律の趣旨は、世界に冠たる超高齢化社会に向かってみんなで問題を解決しようとするものであり、介護保険の目的は、すぐれたものだと思います。

具体的には、４０歳以上の人が、健康保険料に加えて、介護保険料を支払うものです。

もちろん、介護保険料だけで、まかなえるわけではないので、国や地方自治体の負担金もあります。

確かに、介護が必要な家庭の金銭的な負担は、莫大なものであって、それを、多くの人が分担することによって、全員が痛みを分かちおうとするものですから、素晴らしい制度ですね。

介護施設には、介護保険が適用になる施設と、適用とならない施設があります。

介護保険が適用になり介護施設は、在宅介護では、

・ショートステイと呼ばれる短期入所型生活介護施設・短期入所療養介護施設

・デイサービスセンターと呼ばれる通所介護施設

・デイケアセンターと呼ばれる通所リハビリテーション、

・訪問介護支援センター

・高齢者生活福祉センター

などがあります。

以上は、総称して在宅介護型介護施設と呼んでいます。

一方、入所型介護施設というのもあります。

介護保険が適用となる入所型の介護施設には、老健施設と呼ばれる老人保健施設、グループホームと呼ばれる認知型対応型共同生活介護、特別養護老人ホームと呼ばれる介護老人福祉施設、新型老健と呼ばれる介護老人保健施設があります。

別名ケアワーカーとも呼ばれます。

介護福祉士という職業は、一言でいえば、介護の専門家です。

具体的には専門的知識と専門技術で介護が必要な人（精神的・身体的に障害があって日常生活に支障をきたしている人）の介護を実際に行い、また介護を行う人（ホームヘルパーなど）の指導をすることになっています。

高齢化社会の日本は介護を必要とする老人が増加し、専門家としても介護福祉士の必要性がどんどん高まってきています。

しかし、現実には、労働時間の長時間化や低賃金という雇用条件の悪さにより離職率の高い職業にもなっています。

このあたりは、政治が解決すべき問題なのかもしれません。

その対策で介護を予防することを指します。

老人になって、年をとりある程度、体が不自由になるのはいたしかたないことです。

しかし、そのまま放置していると当然、自然に老化は進みます。

予防することで、介護に進ませない、あるいは対策を取ることで、介護状態を現在よりも悪くしない、そんなことが大切になっています。

たとえば、具体的には、要支援の認定が１とか２に該当する人には、介護予防サービスが提供されます。

積極的に介護を受けないような対策を取ることで、３や４へ行かないようにするのです。

老人になって立ったり座ったりするのがしんどいから、つい寝たきりになりがちなお年寄りに、エクササイズを指導する。

また、足腰が弱っているならば、足腰を鍛えるためのストレッチ運動を指導したりします。