在宅介護の場合だと、バリアフリーにして、車いすが通れるように改築する必要があるかもしれません。
また、介護用ベッド、介助バー、サイドレールなどの準備の必要な人もあるでしょう。
これらを、全部自前でそろえていたら、大変なお金がかかります。
最近は、介護用品も、リサイクル品が出てきました。
リサイクル品を購入すれば、新品よりも、はるかに安く購入できる可能性があります。
また、介護用品のレンタル業者もいます。
レンタルも検討してみてはどうでしょう。
さて、介護用品ですが、どんなものがあったら便利でしょうか？
]]> ここで、少し紹介してみたいと思います。まず、寝たきりで問題になる床ずれ、これを防止するマットやクッションがあれば便利ですし、体を起こせる電動ベッドがあれば、介護される方もする方も楽になります。
入浴のためのキャリーもあると便利なものです。
消耗品の中では、やはりおむつもしくは、尿取りパッド付きのパンツなどは、人によっては、なくてはならないものでしょう。
なお、厚生労働省が決めた介護用品を買うと、金額の９割を介護保険が、補助する制度があります。
これは、ケアマネジャーを通じて、都道府県指定の介護用品業者から購入すると、補助が受けられるので、ぜひ利用したいものです。
また、消耗品類などは、まとめて買っておきたいものです。
これは、ネット通販がおすすめです。
いちいち、重いものを持って帰る必要もありませんし、自宅に届けてくれるから便利です。
介護用品通販専門店
]]>むしろ、ケアマネと言う言葉の方が有名かもしれませんね。
介護支援専門員の仕事は、介護支援を受ける人、あるいは家族の希望を聞きながら、どういう介護をすすめたほうがいいのか、考えて、ケアプランと言うものを作成します。
ケアプランをもとに、介護サービス事業者との交渉、日常生活を営むための援助をするのも、介護支援専門員の仕事になります。
介護支援専門員は、介護保険法で決められている、専門資格です。
介護支援専門員という資格は、ハードルが高いです。
このハードルの高さは、受験資格によります。
受験資格は、まず、医師・歯科医師・保健師・薬剤師・社会福祉士・精神保健福祉士・介護福祉士・柔道整復師・栄養士などの資格を持っていることが、必要になります。
]]> そのうえ、介護関連の仕事に５年以上勤務経験を必要とし、あるいは福祉施設ならば１０年以上勤務経験が必要です。または、行政の社会福祉主事任用資格や訪問介護員養成研修２級課程相当の研修を履修し、介護の相談援助業務を行っている人などが、該当するのです。
つまり、介護支援専門員になるには、すでに、医学などの知識を有していたり、現に、介護の支援・相談業務をやっていたり、相当年数の勤務経験を必要とするのです。
むずかしい資格だけあって、有資格者の就職先は、有望です。
介護支援専門員は、介護支援センターや居宅介護事業所、介護保険施設に就職し、大事な職をまかされることになります。
もちろん、独立して開業することも可能な、資格になっています。
]]>この法律の趣旨は、世界に冠たる超高齢化社会に向かってみんなで問題を解決しようとするものであり、介護保険の目的は、すぐれたものだと思います。
具体的には、４０歳以上の人が、健康保険料に加えて、介護保険料を支払うものです。
もちろん、介護保険料だけで、まかなえるわけではないので、国や地方自治体の負担金もあります。
確かに、介護が必要な家庭の金銭的な負担は、莫大なものであって、それを、多くの人が分担することによって、全員が痛みを分かちおうとするものですから、素晴らしい制度ですね。
]]> さて、介護保険を受けようとする人は、黙って受けられるわけではありません。介護保険の給付は、具体的にはサービスで、金銭ではありません。
介護保険の給付を受けようとするものは、市町村に申請の上、介護であると認定されなければなりません。
この際、被保険者（介護サービスを受ける人）にも２種類に分けられます。
第一号被保険者と呼ばれるものは、６５歳以上のもので、第二号被保険者と呼ばれるものは、４０歳から６４歳までのものとされています。
この２種の被保険者は、サービスを受ける基準が異なっています。
第二号被保険者の条件の方が厳しくなっており、健康保険に加入していて、老化を原因とする特定の病気にかかっている人のみ、対象になります。
要介護認定がすむと、介護区分に応じて、ケアプランが作成され、指定サービス業者との契約にすすみます。
そして、介護サービスが開始します。
]]>介護施設には、介護保険が適用になる施設と、適用とならない施設があります。
介護保険が適用になり介護施設は、在宅介護では、
・ショートステイと呼ばれる短期入所型生活介護施設・短期入所療養介護施設
・デイサービスセンターと呼ばれる通所介護施設
・デイケアセンターと呼ばれる通所リハビリテーション、
・訪問介護支援センター
・高齢者生活福祉センター
などがあります。
以上は、総称して在宅介護型介護施設と呼んでいます。
一方、入所型介護施設というのもあります。
介護保険が適用となる入所型の介護施設には、老健施設と呼ばれる老人保健施設、グループホームと呼ばれる認知型対応型共同生活介護、特別養護老人ホームと呼ばれる介護老人福祉施設、新型老健と呼ばれる介護老人保健施設があります。
]]> なお、２０１２年の３月で廃止される予定の介護療養型医療施設というのも、現時点では存在します。一般的な傾向として、介護保険が適用される施設の人気がたかく、希望者が年々増加してきています。
中でも、特別養護老人ホームと呼ばれる介護老人福祉施設の入所待ちは、顕著で、申し込んでから実際に入所するまでに、数年間待機する必要があり、事実上入所できない人がたくさんいます。
また、介護保険が適用されない介護施設もあります。
有料老人ホームとか、ケアハウスと呼ばれる軽費老人ホームＡ型・Ｂ型・Ｃ型、養護老人ホームなどがあります。
さらに、民間が運営する有料老人ホームの中にもいろいろあります。
介護付き有料老人ホーム、住宅型有料老人ホーム、健康型有料老人ホームなどがあり、多様化しています。
]]>別名ケアワーカーとも呼ばれます。
介護福祉士という職業は、一言でいえば、介護の専門家です。
具体的には専門的知識と専門技術で介護が必要な人（精神的・身体的に障害があって日常生活に支障をきたしている人）の介護を実際に行い、また介護を行う人（ホームヘルパーなど）の指導をすることになっています。
高齢化社会の日本は介護を必要とする老人が増加し、専門家としても介護福祉士の必要性がどんどん高まってきています。
しかし、現実には、労働時間の長時間化や低賃金という雇用条件の悪さにより離職率の高い職業にもなっています。
このあたりは、政治が解決すべき問題なのかもしれません。
]]> 介護福祉士の資格は、厚生労働大臣の指定する養成機関に２年通い卒業する、もしくは３年以上の実務経験を積んで介護福祉士の国家試験を受けて合格する方法の２つがあります。ですから学校に行かない場合、介護アシスタントとして実務経験を積み、通信教育で勉強して、国家試験に合格するということも認められています。
ただし、これは、平成２２年までのこと。平成２３年には少し受験要綱が変わり、平成２４年には、資格取得法が大幅に変わります。
仮に、厚労省指定の養成機関を卒業しても国家試験での合格が必要になってきます。
また、３年実務経験の方でも、養成機関での６か月以上の受講終了が義務付けられるのです。
つまり受験資格が厳しくなるのです。
特に介護現場で働きながら資格取得を考える人は、養成機関に入るために半年ほど職場を離れる必要があります。
介護福祉士の人材が足りないのに、厚労省がこのように定めたのは介護福祉士のクォリティをあげる目的にほかなりません。
]]>その対策で介護を予防することを指します。
老人になって、年をとりある程度、体が不自由になるのはいたしかたないことです。
しかし、そのまま放置していると当然、自然に老化は進みます。
予防することで、介護に進ませない、あるいは対策を取ることで、介護状態を現在よりも悪くしない、そんなことが大切になっています。
たとえば、具体的には、要支援の認定が１とか２に該当する人には、介護予防サービスが提供されます。
積極的に介護を受けないような対策を取ることで、３や４へ行かないようにするのです。
老人になって立ったり座ったりするのがしんどいから、つい寝たきりになりがちなお年寄りに、エクササイズを指導する。
また、足腰が弱っているならば、足腰を鍛えるためのストレッチ運動を指導したりします。
]]> また、尿漏れが進む人には、ぼうこうのまわりの下肢や骨盤付近の筋トレをしていきます。さらに、痴ほうの傾向がある人には、脳に血液を多く送るように、有酸素運動をしていきます。
さらには食生活、偏食が、栄養不足を呼び、ひいては病気の進行をすすめます。
この場合、３食の食事をバランスのとれたメニューで取るなどの工夫をして予防に努めます。
老人が元気と言うことは社会を明るくします。
こうして見ると、老後イコール介護ではなく、そこに予防措置という考え方が入ってきました。
現に実施している自治体も多く、このような予防を取り入れることにとよって、現役世代の介護負担も減り、まさに社会へのプラスになるのですね。
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